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SDGsの目標:3 すべての人に健康と福ふく祉しを

3. すべての人に健康と福祉を

目標3のポイント

  • 子どもから大人まで、みんなが健康でいられる
  • 安心して暮くらせる福ふく祉しサービスが受けられる
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みんなが健康で長生きできるために

世界では、5歳さいになる前に命を落としてしまう赤ちゃんや子どもが1年間に約480万人もいます。アフリカのサハラより南の地ち域いきでは、14人に1人の子どもが、5歳さい未満で亡なくなっていて、オーストラリア、ニュージーランド地ち域いきの250人に1人と比くらべて18倍も高い割わり合あいです※1。これらの地ち域いきでは妊にん娠しん中や出産するときに亡なくなるお母さんも多くいます。


読よみ解とくヒント

予よ防ぼうと治ち療りょうの大切さ

抵てい抗こう力りょくの弱い子どもにとっては、先進国であればすぐに治ち療りょうできるような病気でも命を失う原げん因いんになります。途と上じょう国こくの赤ちゃんや小さな子どもたちが亡なくなる原げん因いんとして多いのが、肺はい炎えんや下げ痢りです。予よ防ぼうが行いき届とどかず、十分な治ち療りょうが受けられないことで、多くの子どもたちが命を落としているのです。

世界には感かん染せんすると命の危き険けんがある病気でも、結けっ核かく、ポリオのようにワクチンで防ふせげる感かん染せん症しょうも多くあります。マラリアやエイズ(HIV感かん染せん症しょう)も予よ防ぼう法ほうを知っていれば、防ふせぐことができます。

世界が協力して感かん染せん症しょうの予よ防ぼうに取り組んできたことで、感かん染せんする人は減へっていますが、残念ながら、まだ命を落とす人が多くいるのが現げん実じつです。たとえば、アフリカ地ち域いきでは、マラリアで亡なくなる人の75%が5歳さい以下の子どもです。すべての人が正しい感かん染せん症しょうの予よ防ぼう法ほうをきちんと知ること。それが健康で長生きできる社会をつくります。

性せいに関する教育も必要です。途と上じょう国こくでは、「妊にん娠しん・出産」で命を落とすお母さんが多くいます。若わかい女の子が望まない妊にん娠しんをしないため、妊にん娠しん中や出産で亡なくなる数を減へらすためにも、自分の体を守るための性せいの知ち識しきを持つことが大切なのです。

十分な医い療りょうが受けられるために

福ふく祉しとは、最さい低てい限げんの幸せな生活を送るために社会が援えん助じょするサービスのこと。教育、文化、医い療りょう、労働など幅はば広ひろい分野にわたります。

日本では病院にかかるときに使う「健康保ほ険けん」も、社会福ふく祉しサービスの一つです。健康保ほ険けんは、医い療りょう費ひ※2のうち自分では一部を払はらい、残りは国民全員が払はらう保ほ険けん料りょうでまかなう、という制せい度どです。日本では国民全員が健康保ほ険けんに入ります。そのため、自分が支し払はらう医い療りょう費ひが比ひ較かく的てき安くなり、だれもが治ち療りょうを受けやすくなっています。

途と上じょう国こくでは、このような社会福ふく祉しサービスがまだまだそろっていません。貧まずしい人たちは、病院にお金が払はらえないからと病気やケガの治ち療りょうを受けられずにいます。また、検けん査さや手しゅ術じゅつの設せつ備びがない、薬がない、医者がいない、救きゅう急きゅう車しゃがないなど、治ち療りょうを受けるための環かん境きょうが整っていないことも、これから解かい決けつしていかなくてはいけません。


わたしたちにできることは?

ふだん、自分が健康でいるためにやっていることに、どんなことがあるか考えてみましょう。手て洗あらい・うがいは自分が病気になるのを予よ防ぼうするだけでなく、ほかの人にうつすのを防ふせぐことにもなります。インフルエンザのワクチンも同じで、自分が感かん染せんしないことで、流行をおさえることになるのです。

日本発で世界に注目されているものに「母子健康手帳」があります。お母さんが妊にん娠しんすると渡わたされる手帳で、妊にん娠しん中や生まれてからの成長、予よ防ぼう接せっ種しゅなどを記録します。子どもの健康や発達・成長に関する情じょう報ほうも読むことができ、お母さんと子どもの健康を守るのにとても役立つ手帳です。

自分の母子健康手帳を見返して、元気に成長するためには、どんなことが大切か、予よ防ぼう接せっ種しゅにはどんなものがあるのか、確かく認にんしてみるのもおすすめです。

このほかにも、みんなが健康でいるためにどんな知ち識しきが必要で、どんなことをすれば良いのか、考えてみると良いですね。

  • 健康とはどんな状態のことでしょうか。
  • もし健康でないと、どんなことに影響してしまうでしょうか。
  • 健康のために心がけること、習慣にできることはどんなことでしょうか。

原稿作成:日経BP/東京書籍
協力:一般社団法人SDGs市民ネットワーク

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